インタレスト情報

世界シェアトップのビットコイン越えが現実味を帯びてきたイーサリアム。

イーサリアムは、デジタル通貨が抱える消費電力問題や、51%アタックの問題を解決する大幅なアップデートを予定しており、今後の展開が期待されています。

果たしてイーサリアムのアップデートとは何でしょうか。

イーサリアムが予定するアップデートはProof of Stakeというシステムへの変更です。

仮想通貨の中で、現在主流のシステムはProof of Work、つまり、仕事量を中心とするシステムです。

マイニングに参加するコンピュータの計算能力を競わせ、最も早く処理ができたコンピューターにのみ報酬を与えています。

一昔前までは、家庭用パソコンでビットコインをマイニングすることが可能でしたが、現在では不可能です。その原因がProof of Workです。

マイニング専用のパソコンが登場し、電力と土地が安い地域にそのコンピュータを設置することで、同じ仕事量を得られるのに必要なエネルギーが少ない地域へ、マイニングマシンが一極集中してきました。

実は、仮想通貨登場間もないころ、この仕組みは画期的でした。

Proof of Workはいわゆる多数決の原理です。

計算能力が高いコンピューターほど、多くの投票権を持っており、ブロックチェーンを処理するには過半数以上の票を集めなくてはいけません。

Proof of Work動く仮想通貨を不正操作するためには、全計算能力の50%を超える必要があります。

世界中のコンピューターが接続される仮想通貨のシステムでは、過半数以上の計算能力を確保するのは不可能に近いといわれていました。

しかし、言い換えれば、50％以上の計算量のマシンを手に入れれば、その仮想通貨を自由に操作することができます。

現実に、ビットコインやイーサリアムのマイニングはどんどんと集約されており、そのほとんどは、土地と電気、人件費が安く、メンテナンスが容易な先進国、中国がその拠点となってきているというわけです。

Proof of Workは、不正に対抗するメリットとデメリットの両方を抱える両刃のシステムなのです。

不正以外にも、Proof of Workのシステムでは、消費電力が時間とともに指数関数的に増えていくという問題があります。

実際に、イーサリアムを運営するために使われる電力は、中小国一国の電力をすでに超えてしまっているのです。

この状況を変えるのがProof of Stakeという仕組みです。

Proof of Stakeはその名の通り、仮想通貨の保有量が多い人に多くの投票権を与える仕組みです。

計算量に頼らないため、消費電力を劇的に減らすことができます。

また、51％アタックに対する防御力も相当なものです。

Proof of Stakeの仮想通貨を自由に不正操作するためには、全発行通貨の50％以上を保有しなければなりません。

半数以上の仮想通貨を保有すれば、自由に不正操作ができますが、もし不正が行われると、仮想通貨の価値が下がるため、保有量が多い人ほど不正を起こしにくくなるというわけです。

現在イーサリアムは、仕事量に投票権を持たせるProof of Workで動いていますが、将来、Proof of Stakeへ置き換えるといわれています。

そうなれば、低消費電力になるのに加え、安全性も劇的に良くなるというわけです。

今後のイーサリアムの展開から目が離せません。

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